トイレは1日何度も使う場所だからこそ、いつでも快適に保ちたいもの。自宅のトイレに古さや使いにくさを感じたとき、リフォームを考えるとまず気になるのは、費用です。そこで今回は、トイレのリフォーム費用について、内訳と相場をくわしく解説。さらには、事前に知っておきたいトイレリフォームに使える補助金や業者の選び方、リフォームローンの効率的な探し方についてもあわせて紹介します。

トイレのリフォーム費用の内訳

トイレのリフォームにかかる費用はトイレ本体の価格、設置工事費用、内装費の3つに分けられます。まずは、トイレリフォームにはどのような費用が必要なのか、それぞれくわしくみていきましょう。

トイレ本体の価格

トイレ本体の費用は便座の交換で済む場合と、便座と便器の両方を交換する場合で大きく異なります。

さらに、トイレの種類や便座機能によっても費用に大きな差が生まれます。便座のみでも交換ができる「組み合わせトイレ」から、掃除が簡単な「一体型トイレ」やコンパクトな「タンクレストイレ」、手洗い器や収納をセミオーダーできる「システムトイレ」の価格は、「組み合わせトイレ ＜ 一体型トイレ ＜ タンクレストイレ ＜ システムトイレ」の順で上がります。

＜便座機能によっても価格は変わる＞

中でも組み合わせトイレの価格幅は広く、付帯する便座機能（グレード）によって変わります。主な機能差は「脱臭機能」や「オート洗浄・オート開閉」などですが、さまざまな機能を追加すればするほど価格は上がります。

設置工事費用

トイレの設置にかかる費用は、便器や便器の交換のみの工事か、床や壁紙の張り替えを伴うのかによって大きく異なります。

便器交換のみの費用相場は25,000円程度、さらに床の張り替えを一緒におこなう場合は25,000円ほど追加されます。また、壁や天井の張り替えもおこなえばプラス2～3万円程度、電気工事が必要な場合は1～3万円ほどの費用が追加で必要となります。

＜トイレ全体の工事は数十万円かかることも＞

収納を追加したり手洗いカウンターを設置する場合は、その分の工事費用も必要です。トイレ全体を大きくリフォームする場合は、設置費用だけで数十万円かかる可能性もあります。

内装材の材料費

床や壁、天井などトイレ全体のリフォームをおこなう場合は、内装材の材料費も必要です。床材や壁紙は種類によって価格が異なり、かかる費用も変わります。また、収納を増やしたり、トイレのドアや紙巻器なども一緒に交換する場合は、さらに追加の材料費が必要となります。

トイレリフォームの費用相場は10～25万円程度

	費用相場
温水洗浄便座（ウォシュレット）に交換	3～10万円程度
トイレ本体の交換	20～50万円程度
タンク付きからタンクレストイレに交換	30～50万円程度

便座を温水洗浄便座（ウォシュレット）に交換

便座を温水洗浄便座に交換する場合は、古い便座の処分料と新しい温水洗浄便座の代金に加えて、工事費用がかかります。便座のみの交換作業は難易度が低いので、本体と工事費用を合わせて3～10万円以内で済むことが多くあります。また、自分で便座を交換することができれば、さらに費用を安く抑えることも可能です。

ただし、コンセントが無いトイレに新しく温水洗浄便座を設置する場合は、電気工事や配線に関する工事が必要になるため、その分の費用も追加でかかります。

トイレ本体の交換

便座と便器をまるごと交換する場合は、リフォーム前のトイレに温水洗浄便座が付いているのであれば、おおよそ20万円程度の費用が必要になるのが一般的です。ただし、便器ごと交換するときは、それまで使用していた便器の跡が床に残っていることがあるため、床の張り替え費用が必要になる可能性もあります。

トイレ本体を交換する場合の総費用は、トイレのグレードや床材の種類によって幅が広がり、ハイグレードな製品にこだわれば50万円ほどかかることもあります。

タンク付きトイレからタンクレストイレに交換

タンクレストイレはタンク付きトイレよりも本体価格が高いので、グレードによっても異なりますが、本体価格だけでも20～40万円ほどかかることを想定しておくと良いでしょう。

また、タンク付きトイレからタンクレストイレに交換する工事は、床の張り替えだけでなく手洗い器を設置する可能性もあるため、その分の材料費や工事費をふまえた総費用の相場は30～50万円程度と言われています。

トイレのリフォームで費用が高くなるケース

トイレのリフォームでは、下記のようなケースで費用が高くなる可能性があります。

• トイレ内の段差をなくす工事がある
• 給排水管の位置を大幅に変更する必要がある
• トイレ全面にタイルが貼られている
• 男性用小便器を撤去する必要がある
• トイレスペースが狭い
• 工期が長くなってしまう

これらの他にも、トイレの便器を交換する場合は、洋式から洋式に交換するよりも和式から洋式に変える方が費用が高くなります。また、トイレルームの場所を移動したり増設するリフォームでは、既存のトイレルームを解体する工事や別の場所に新しいトイレを設置する工事の費用、さらには既存のトイレから給排水管を延長する設備工事の費用がかかる可能性があります。

＜どこまでリフォームするか見当をつけておこう＞

築年数の長い戸建てでは、床の張り替えや電気工事が発生するケースが多くあります。床下の状態によっては追加の費用が必要になり、場合によっては100万円以上かかることもあるので、まずは自分の家のトイレの状態を確認し、費用目安を決めておくと良いでしょう。

リフォーム工事の依頼先は内容に合わせて検討

トイレのリフォームの費用は工事の依頼先によっても大きく変わるので、リフォームの内容や規模に合わせて検討するのがベストです。ここではリフォームの内容を大きく2つに分けて、おすすめの依頼先を紹介します。

トイレを交換するだけならリフォーム専門店

便器や便座の交換、手すりの設置や内装の張り替えなどの小規模なリフォームは、リフォーム専門店に依頼すると良いでしょう。専門店は幅広い要望に応えてくれる上、プランニングから施工までに関わる業者が少ないため、費用を抑えやすいところが特徴です。ただし、業者を選ぶときはトイレ本体の価格だけでなく、工事費用を含めた価格を比較することをおすすめします。

＜家電量販店や水回り業者も＞

小規模なリフォームなら家電量販店にも依頼できます。ただし、下請け施工会社や工務店が工事をおこなうのが一般的です。また、水道屋や水道回り業者に依頼することもできますが、こちらもくわしい費用の比較が必須です。

大規模なリフォームはハウスメーカーや工務店　

トイレルームを広くしたり増築するなど、家の構造に関わる大規模なリフォームをするなら、家を建てたハウスメーカーや工務店に依頼することをおすすめします。その家を建てた業者であれば、家の構造や設計を熟知しているので安心です。また、独自の工法を用いて建てられた家は、施工したメーカーでしかリフォームできないというケースもあるようです。

まずは、ハウスメーカーや工務店のアフターフォロー部門に連絡して相談してみるのが良いでしょう。

費用を抑えるならDIYもおすすめ

便座の交換は作業難度が低いので、自分で設置することも可能です。また、自分自身でトイレルームに収納や棚を増やして空間を広げたり、おしゃれな壁紙に張り替えれば、費用を抑えながら理想的な空間を作ることができます。

トイレのリフォームで使える補助金がある

ここからは、トイレリフォームの費用を抑えるために利用できる主な補助金を紹介します。補助金の申請は基本的に「施工前」におこなう必要があるので、早めに確認しておきましょう。ただし、「施工後」に申請する場合もあります。

	補助額	対象リフォーム
介護保険	限度額20万円のうち、所得に応じて原則7～9割を保険給付	・バリアフリーのため和式から洋式に交換 ・バリアフリーのため使いやすい洋式に交換
地方自治体	自治体による	・バリアフリーのためにトイレを交換 ・バリアフリーのためにトイレ面積を拡大 ・節水型トイレに交換 ・くみ取り式から水洗トイレに変更
長期優良住宅化リフォーム推進事業	補助対象リフォームの1/3の額限度額は原則100万円/戸	・三世代同居対応改修工事：トイレの増設、便器の交換、手洗いの設置など ・子育て世帯向け改修工事：トイレの広さを確保するための工事、掃除しやすいトイレの設置工事

介護保険の住宅改修費

要介護1～5、もしくは要支援の認定を受けている方が在宅する家のトイレのリフォームには介護保険の「住宅改修助成制度」を利用できます。対象となるリフォームは、バリアフリーのための便器の取り換えや手すりの設置、段差解消やすべり防止のための床材変更などの費用とされています。

補助金を受給できるのは介護保険の被保険者で、支給限度額は生涯20万円。保険給付は所得に応じて7～9割と決まっているため、上限は18万円です。限度額を超える部分は自己負担しなければなりませんが、支給限度額内であれば複数回の申請も可能です。

^{参考：住宅改修概要資料}

自治体の補助金・助成金制度

トイレリフォームの補助金や助成制度には、地方自治体がおこなうものもあります。ただし、補助金額や対象となるリフォームの内容はそれぞれの自治体によって異なることや、これらの制度はすべての自治体にあるわけではないので、各自治体の窓口やウェブサイトであらかじめ確認しておく必要があります。

東京都目黒区には「目黒区住宅リフォーム資金助成」という制度があります。目黒区民が住む家のバリアフリー改修工事や省エネルギー対策工事を対象とし、工事費用の10％（上限は10万円）が助成されます。ただし、施工業者は目黒区内の業者に限られています。

^{参考：目黒区住宅リフォーム資金助成}

長期優良住宅化リフォーム事業

国土交通省がおこなう「長期優良住宅化リフォーム事業」は、住宅の長寿命化や省エネ化をめざして三世代同居や子育て世帯の住宅リフォームを支援する補助制度であり、2013年から毎年公募をおこなっています。この制度の利用には条件を満たす必要があることや、補助金はリフォーム事業者に支払われ、発注者に工事の内容や費用として還元されるところが特徴的です。

「長期優良住宅化リフォーム事業」の補助額は、対象となるリフォーム費用の1/3（限度額は100万円/戸）。通常のリフォームよりもコストはかかりますが、補助金や税金の控除などを考えるとお得に利用できる可能性が高まります。

^{参考：長期優良住宅化リフォーム事業【総合トップページ】}

トイレのリフォームにもリフォームローンが使える

トイレのリフォーム資金に困ったら、リフォームローンを利用することも可能です。リフォームローンは、銀行などの金融機関が取り扱う目的別ローンのひとつであり、マイホームの増改築や修理、浴室やキッチン、トイレなどの設備機器の交換などにも利用できます。

自分に合ったより低金利なリフォームローンを探すなら、複数のプランを比較することが大切です。そこでおすすめなのが、クラウドローン。

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トイレをリフォームをして快適な毎日を送ろう

トイレのリフォームの費用は、トイレの本体の価格やリフォームする規模や内容によってかかる費用が大きく異なります。まずは費用相場を参考に、自分の家のトイレの状態からどの程度のリフォームが必要なのか、またどのくらいまでの費用をかけられるのかを考えることから始めましょう。
最新型のトイレは節水や節電はもちろん、利便性に優れた商品が増えています。トイレを上手にリフォームして、さらに快適な毎日を送りましょう。

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