自動車業界は日々、年々変化を続けており、一昔前までは夢物語だったような話が、現実のものになろうとしています。
2024年時点での日本ではまだ限定的であるものの、欧州に目を向ければEVの普及が進んでおり、自動運転技術のレベルも高まりを見せている状況です。

また、誰もが「車を保有する」という価値観を共有する時代は終わり、自動車は「シェアするもの」だという意識は、より強まっていくことが予想されます。
この記事では、2025年の自動車業界はどうなっているのか、未来を紐解くヒントについて解説します。

未来を紐解くヒント①｜5G-V2X

最初のヒントは、日本でもサービスエリアが拡大している、5Gに関することです。
超高速通信・多数同時接続などを実現する5G通信技術は、車両・インフラとの通信を可能とする「V2X（Vehicle-to-Everything）」の基盤となります。

未来を紐解く最初のヒントは、5G通信を活用して車両と周囲の環境をつなげる技術「5G-V2X」です。

5G―V2Xとは

5G―V2Xとは、5G通信下において、車両が他の車両やインフラ、歩行者、クラウドネットワークなどと通信できるようになることをいいます。
車両が走行する中で、環境面での情報をリアルタイムで取得でき、より安全かつ効率的な運転が可能になるものと考えられています。

5G-V2Xは、事故を減らすなど安全に配慮したサービスや、自動運転・MaaS等の分野への活用が期待されており、様々なケースを想定した検証が行われています。
2025年以降は、管制センターからの支持で自動駐車が可能となる「自動バレーパーキング機能」など、より高度な自動運転システムが本格的に導入される見通しです。

5G-V2Xでできること

5G-V2Xを利用することにより、車両同士がそれぞれの位置情報・スピードなどを共有できれば、例えば交差点などで車同士がぶつかってしまうリスクを低減することが可能になるでしょう。
また、緊急車両が近くを走っているとき、ドライバーは自分の目や耳で方向を把握しようとすることなく、緊急車両から得られた情報によってスムーズな回避ができる確率が高まります。

交通面では、道路が渋滞しているかどうか、走行予定のルートで事故が起こっていないかどうか、瞬時に伝達が可能となるため、都市部を中心として効率的な移動をサポートすることにつながるはずです。

未来を紐解くヒント②｜ハイブリッド技術の進化

世界ではEV普及に注力する国が多い中、日本ではハイブリッド技術の進化が進んでおり、燃費性能はもちろんパフォーマンスや快適性にも優れた車種が登場するものと期待されています。
未来を紐解く2つめのヒントは、ガソリン車がやがてなくなる未来を想定した「ハイブリッド技術の進化」です。

ガソリン車の寿命はあとわずか？

日本政府は、乗用車につき「2035年までに新車販売で電動車100％を実現」という目標を掲げています。
政府が電動車と定義する車種には、EV（電気自動車）・FCV（燃料電池自動車）・PHV（プラグインハイブリッド自動車）のほか、HV（ハイブリッド自動車）も含まれています。

ガソリン車が新車で出せなくなること、日本でのEV普及にはまだ時間がかかることなどを見越して、各メーカーはハイブリッド車の性能強化に取り組んでいます。
日系メーカーもまた、独自のハイブリッド技術戦略にもとづき、さらなる効率化を目指して次世代ハイブリッドシステムの開発に注力している状況です。

内燃機関のみを搭載するモデルは失われる

資源が限られる日本においては、国内で走るすべての車をEV化するのは非現実的だという意見も少なくなく、そういった人たちに支持される車種としてはHV・PHVが考えられます。
2モーターハイブリッドシステムのように、バッテリー電力、エンジン発電、エンジンそれぞれのモードで走行可能なシステムは、様々なシーンでの高効率な走行の実現につながるからです。

メーカーによっては、2025年までに内燃機関のみを搭載するモデルをゼロにする方針とするところもあり、今後の電動車戦略においてHV・PHVを軸としていることがうかがえます。
新興国向けにマイルドハイブリッドを投入する動きも見られ、EV普及の過渡期の選択肢として、今後よりハイブリッド車に注目が集まるものと推察されます。

未来を紐解くヒント③｜自動運転のレベルアップ

バスやトラックなどの運転手不足を解消する方法として期待が高まる自動運転ですが、すでに特定の条件下においては完全自動運転を実現しているケースも見られます。
3つめのヒントは、2025年にさらなるレベルアップが見込まれている「自動運転」です。

自動運転車両の全国展開

経済産業省は、2024年9月12日に自動運転車両の優先道を10年後に全国展開する計画に関して、2025年春に工程表を作成する方針です。
また、2025年2月には一部地域で先行導入の計画が決まっていて、新東名・100km区間でスタートする予定です。

年数経過にともない、東北や九州でも整備を進める方向で、将来的には一般道においても自動運転車両が走ることになるでしょう。
なお、一般道に関しては、3年後に全国50ヶ所、10年後に100ヶ所の整備が予定されており、様々な地域で自動運転車両が公道を走行する未来が着々と近づいています。

これまでも、一部自治体で自動運転車両が走行してはいたものの、走行速度や走行範囲が大幅に限定されていました。
そのため、必ずしも実用的とはいえませんでしたが、将来的には自動運転車両が日本の物流・経済を回す中心的存在になるのかもしれません。

乗用車では「レベル3」車両の動向に注目

2024年時点での自家用車は、レベル2のADAS（先進運転支援システム）がスタンダード化している状況です。
加えて、一定の条件下でドライバーがハンドルから手を放しても運転できる「ハンズオフ運転」が可能な、レベル2＋も対応車種が拡大されています。

日本国内では、一部の車両でレベル3システム、かつハンズオフ機能が備わっているものも見られ、高速走行時や渋滞時などにドライバーの負担を軽減してくれることが期待されます。

今後は、海外のメーカーもレベル3を進化させた車種をラインナップすることが予想され、欧州・米国だけでなく中国の動向にも注目したいところです。

未来を紐解くヒント④｜カーシェアの多様化

都市部を中心に、新しい車との付き合い方として「カーシェア」に注目が集まっています。
そして、2025年以降は、カーシェアの仕組み・選べる車種などが、個々のサービスによって変わっていくものと予想されます。

4つめのヒントは、ユーザー・オーナーそれぞれのニーズにマッチする「カーシェアの多様化」についてです。

個人間カーシェア

個人間カーシェアとは、個人が保有する自動車を借りたり貸したりするカーシェアのことです。
2024年以前から、個人間カーシェア自体は存在しており、ドライバーとしては自分が乗ったことがない色々な車に乗れるメリットがあります。

その反面、オーナーとしては他人に車を運転させる形になるため、収入に対してリスクが大きいという声も少なくありませんでした。
実際、2024年でサービス終了となったケースもありますが、その一方で2025年2月に安全管理システムを備えた新たなサービスが登場するなど、カーシェア市場はまだまだビジネスチャンスがある市場の一つといえます。

2025年以降は、ユーザーの利益だけにフォーカスせず、オーナーが安心してカーシェアを収益源にできるサービスが成長するかどうかが注目されます。

キャンプ・車中泊関連のカーシェア

新型コロナ禍を契機に、新たなアウトドアの楽しみ方として、キャンピングカーを使ったキャンプ・車中泊に注目が集まったのは記憶に新しいところです。
そのニーズに目を付け、キャンピングカーのレンタル・カーシェア、車中泊スポットやキャンプ場のスペースシェアサービスを提供する企業も登場しています。

キャンピングカーにつき「購入するには高い」と感じているユーザーと、キャンピングカーを購入したものの「なかなか使う機会がない」と感じているユーザーを結びつけることで、ユーザーは手軽にアウトドア体験ができ、オーナーは収入を得ることできます。
こちらも、将来的な成長が見込めるサービスの一つといえそうです。

未来を紐解くヒント⑤｜MaaSの進化

複数の移動手段をつないで、シームレスな移動を実現するMaaS（Mobility as a Service）に関しても、2025年は新たな動きが見られ、より専門的な分野での活用も期待されています。
5つめのヒントは、移動だけではない「MaaSの進化」です。

2024年以前におけるMaaSの状況

MaaSに関しては、2024年以前においても、次のようなサービスが実用化されてきました。

• 過疎地域などで生じた公共交通の空白化を補完し、市街地への移動や買い物を支援するための「サブスクリプション型乗合オンデマンドタクシー」の運行
• 経路検索～予約決済までを1つのアプリで簡潔するMaaSアプリ
• マンション居住者が予約して乗車できるオンデマンド型マイクロバス
• 観光交通と生活交通の改善を図り、観光客の利便性を向上させるMaaSアプリ

交通難民や観光客の利便性を高める点において有益なサービスは、すでに日本でも導入・運用されており、一定の成果をあげていることが分かります。

2025年以降はより「専門的」な用途へ

2025年以降は、ユーザーの移動に関するサービスだけでなく、より専門的な用途でのMaaSがスタートする動きが見られます。
例えば、岐阜県高山市で2025年1月から行われる予定の「医療MaaS」は、車に乗った看護師が患者の住む地域まで出向き、オンラインで医師と連携し、遠隔で治療を受けられるという取り組みです。

移動診療車には、設置や取り外しが簡単に行える車載用ベッドや、オンライン診療に必要な機材を収納するキャビネットなどが配置されています。
また、オンライン診療システムを通じてバイタル情報をリアルタイムに医師へ共有するための遠隔聴診器、血圧計、体温計といった各種医療機器のほか、ポータブルのエコーや心電計なども搭載されています。

将来的に医療MaaSが一般化すれば、医療資源に乏しい僻地での早期治療・重篤化予防が実現するものと期待されます。

ライドシェアの解禁にも注目

その他、MaaSの観点から見逃せないのは、東北全県で2025年1月からスタートする「日本版ライドシェア」です。
仙台市を皮切りに、東北各県でライドシェアの運行がスタートし、地域の交通インフラ強化が期待されています。

この影響は東北にとどまらず、各県に伝播するものと考えられ、個人の新たな収入源になるものと考えられます。

2024年最後のヒント｜日本大手メーカーの経営統合

2024年12月23日、2025年以降の自動車業界で注目すべき、最後のヒントが突如報じられました。
ホンダ・日産自動車の「経営統合」に向けた協議開始が合意されたのです。

加えて、日産自動車が筆頭株主の三菱自動車も、2025年1月を目途に参画を決断する見通しで、この統合が実現すれば“世界3位”の規模の自動車グループが誕生することになります。
統合の背景の一つとして、業績が悪化している日産の経営立て直しがあげられますが、一方で経営統合による相乗効果を生み出したいという思惑もあり、この動きが日本の自動車業界にどのような変化をもたらすのか、今後が注目されます。

車を持つことのメリットは今なお大きい

時の流れとともに、車に求められる機能や車を持つ理由は変わってきているものの、現代においても車を持つことのメリットは未だ存在しています。
例えば、自動運転に関する性能が進化すれば、ドライバーはより安全に、より快適に運転できるようになり、公共交通機関を利用するよりも効率的に移動できます。

MaaSやカーシェアといった形で、自分が車に乗っていないタイミングでも車を稼働させられれば、本業以外の副収入を得ることができます。
カーローンの種類もたくさんあり、誰もが支払負担を軽減しつつ車を持てることから、今後も自動車を保有するユーザーは一定数存在するものと考えられます。

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まとめ

本記事でご紹介したヒントは、いずれも2025年以降の自動車業界を紐解くうえで、少なからず参考になるはずです。
安全運転に貢献する新技術が普及すれば、多くのドライバー・歩行者の命が守られることになり、自動運転のレベルアップではドライバー不足などの諸問題が解決する可能性があります。

また、自分が車を購入する場合、車を「保有する」こと以上に、その車でどのように「収益を得る」のかについて考える機会が増えることでしょう。
自分が車を運転する立場になるにせよ、車を貸す立場になるにせよ、いずれにしても車は「運用可能な資産」の一つとして再認識されるものと予想されます。

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