車の維持費の中でも大きな割合を占める車検費用。まとまった金額が必要となるため、普段から車検に向けて費用を準備しておくことも大切です。この記事では、車両タイプ別の車検費用の相場や費用の内訳、車検業者の違いや費用を抑える方法を紹介します。車検費用の支払方法や車検に使えるローンについても解説しますので、車検を控えている方は参考にしてください。

タイプ別車検費用の総額

基本的に車検時に支払う税金や交換するパーツ代などは、おおむね車の大きさに比例します。このため次の表のように、車両サイズが大きくなるほど車検費用の相場も高くなります。

	車検費用の相場	車種例
軽自動車	6～12万円	ホンダ「N BOX」 ダイハツ「タント」 スズキ「スペーシア」 など
普通自動車（重量～1t）	7～15万円	スズキ「スイフト」 トヨタ「パッソ」 三菱「ミラージュ」 など
普通自動車（重量1～1.5t）	9～17万円	ホンダ「フィット」「フリード」 トヨタ「プリウス」「アクア」 スバル「インプレッサ」など
普通自動車（重量1.5～2t）	11～20万円	ホンダ「ステップワゴン」 トヨタ「ヴォクシー」 日産「セレナ」  三菱「アウトランダー」など

なお、車の使用年数や車検の依頼先によっても車検費用は変わります。自分の愛車に当てはめながら、項目ごとの費用を確認していきましょう。

車検費用の内訳は法定費用＋車検基本料＋部品交換費用

車検費用は大きく分けて「法定費用」「車検基本料」「部品交換費用」で構成されます。それぞれの内訳や目的について見ていきましょう。

法定費用は最低限必要な費用

「法定費用」は国に納める税金や保険会社に支払う保険料といった最低限必要な費用で、「自動車重量税」「自賠責保険料」「印紙代」が含まれます。法定費用は非課税で、金額は車種や初度登録からの経過年数で決まります。このため、印紙税のみ若干の違いはあるものの、基本的にどの車検業者に依頼しても金額は同じです。

車検基本料は技術料や手数料

「車検基本料」は車検を依頼する業者に支払う費用で、内訳は車の点検費用や測定検査料、整備費用、書類作成費などです。車検業者の人件費や手数料などが含まれるため、依頼する業者により費用に違いが生じます。

部品交換費用は部品代＋技術料

車検は、車が道路運送車両法に定められた安全・環境基準を満たしているかを確認するための制度です。56の検査項目があり、この基準をクリアするために必要な整備費用が「部品交換費用」です。

部品交換費用は交換する部品代金と交換のための技術料で構成され、交換が必要かどうかは前回の車検から乗った距離や車の状態、部品の消耗具合によって変わります。なお、交換なしで車検に通る場合でも、1～2年以内に交換が必要と判断されると車検のタイミングで交換するケースもあります。

【自動車重量別】法定費用の総額と内訳

	自動車重量税 （エコカー減税なし、 13年未満）	自賠責保険料 （25ヶ月分）	印紙代 （認定工場の場合）	合計
軽自動車	6,600円	18,040円	2,200円	26,840円
普通自動車 （重量～0.5t）	8,200円	18,160円	（5ナンバー） 2,200円	28,560円
普通自動車 （重量0.5～1t）	16,400円	18,160円	（5ナンバー） 2,200円	36,760円
普通自動車 （重量1～1.5t）	24,600円	18,160円	（3ナンバー） 2,300円	45,060円
普通自動車 （重量1.5～2t）	32,800円	18,160円	（3ナンバー） 2,300円	53,260円

車検の法定費用は税金や保険料で、上の表の通り車のサイズによって決まります。それぞれの項目や税額について詳しく見ていきましょう。

「自動車重量税」は車両重量で税額が決まる

「自動車重量税」は道路や社会資本の充実を目的とした国税で、車両重量や環境性能、初度登録からの経過年数に応じて課税されます。車検時に2年分をまとめて納付しますが、廃車にした場合は残存期間に応じて還付されます。

名前の通り自動車の重量により税額が決められており、軽自動車以外の自家用自動車は車両重量が500kg増えるごとに費用も大きくなります。また、地球環境への負荷を和らげる目的で13年および18年経過した車両はさらに税額が高くなります。

なお、排出ガス性能及び燃費性能に優れた自動車に対してはエコカー減税が適用されるため、環境性能に応じて最大50％の減免措置が受けられます。

「自賠責保険」は加入義務がある

自賠責保険は交通事故の被害者を助けるための保険で、未加入では公道を運転してはならないと法律で定められています。加入していないと車検が通らない、加入せずに運転すると無保険走行という違反行為になります。

自賠責保険の価格は任意保険のように運転者や車種によって細分化されておらず、普通自動車であればコンパクトカーも大型SUVも費用は同じです。

契約期間は1ヵ月単位で設定できますが、次回の車検までの分をまとめて支払うのが一般的です。この際、車検と自賠責保険の有効期限の違いで車検が通らない事態を防ぐため、25ヵ月で契約するケースが多いです。

「印紙税」は認定工場と指定工場で費用が異なる

車両タイプ	認定工場	指定工場
軽自動車	2,200円 （印紙代1,800円、証紙代400円）	1,800円 （印紙代1,400円、証紙代400円）
普通車 （5ナンバー）	2,200円 （印紙代500円、証紙代1,700円）
普通車 （3ナンバー）	2,300円 （印紙代500円、証紙代1,800円）

「印紙税」とは、印紙税法によって定められた文書を作成する際にかかる税金です。車検では公的な書類の作成や手続きがおこなわれるため、印紙税を納める必要があります。この手数料を支払う手段として用いられるのが「印紙」や「証紙」です。納付先の違いにより国は印紙、都道府県は証紙と異なりますが、どちらも切手に似た形をしています。

印紙税は認定工場と指定工場によって金額やその内訳が異なります。2つの主な違いは工場内で車検検査ができるかで、指定工場は保安基準を満たしており工場内での検査が可能です。一方、認定工場では整備だけをおこない、検査は運輸支局や自動車検査登録事務所などに持ち込みます。

【車検業者別】車検基本料と時間の目安

車検基本料は車検業者に払う手数料や技術料で、次のような費用が含まれます。

• 定期点検料
• 測定検査料
• 車検代行手数料
• 書類作成費用
• 引取り・納車手数料
• 代車費用
• 車検業者の人件費

いずれも自由に価格設定できることから、車検業者の種類によって費用が異なります。必要な時間も違うので、次の表で合わせて確認しましょう。

車検業者	費用の目安	時間の目安
ディーラー	35,000～100,000円	2～3日程度
車検専門店	20,000～65,000円	30分～3時間程度
ガソリンスタンド	15,000～75,000円	3時間～3日程度
カー用品店	15,000～70,000円	1時間～1日程度
ユーザー車検	0円	30分～3時間程度

なぜ車検業者の種類によって費用相場の差が出るのでしょうか。それぞれの業者の特徴と費用の傾向を見ていきましょう。

ディーラー車検は費用は割高だが品質が高く安心

ディーラーでは、ディーラー自身や自動車メーカーの信用を保つために質の高い点検や整備を提供しています。交換部品は全て純正パーツを使用し、整備に不具合があったときはメーカー保証を受けられます。

一方、車検を通すための点検・整備ではなく、メーカー推奨のメンテナンスやメーカー基準のタイミングで部品交換をおこなうため、整備費用は高額になりがちです。

車検専門店はスピーディーで費用も安め

車検専門店では、基本的に車検に通すために最低限必要な整備・点検のみをおこないます。
車検にかかる時間が短く費用も抑えられるため、車検満了日近くで急いでいる方や、費用を抑えて車検を受けたい方におすすめです。

ただし、車検に影響のないメンテナンスは別途おこなう必要があります。車検と合わせてメンテナンスも受けたい場合は車検専門店以外を検討しましょう。

ガソリンスタンドは身近で依頼しやすい

多くのガソリンスタンドでは車検を受け付けていて、給油のついでに予約しやすく営業時間が長めというメリットがあります。また「車検の予約でガソリン代割引」などのキャンペーンをおこなっている場合も多いので、お得に利用したい方におすすめです。

ただし、ガソリンスタンド内で整備できる店舗は少なく、基本的には提携整備工場などに持ち込みます。このため、車検終了までに数日かかることもあります。

カー用品店は交換部品が豊富

カー用品店の車検は、店舗に併設された整備工場や提携整備工場で整備・点検をおこないます。豊富な品揃えの大型店舗を選べば、幅広いメーカーや価格帯の中から交換部品を選べます。このため、部品にまでこだわりたい方や部品の費用を抑えたい方に向いています。また、お店によってはカー用品の割引などの特典が受けられる場合もあります。

ユーザー車検は費用が安い

ユーザー車検は、運輸支局や自動車検査登録事務所などの検査場に自ら車を持ち込み、スタッフの指示に従って検査を受けます。基本的に検査場では修理などはできないため、必要な整備は前もって済ませておきます。

自分で車を整備できるスキルが必要で、書類の準備や車の点検も自身でおこないますが、車検基本料が不要なため費用は安く済みます。

ただし、運輸支局や自動車検査登録事務所の営業は平日のみのため、平日に時間を取れる方でないとユーザー車検は受けられません。また、検査を通過できなかった場合は、再度整備して車検を受け直す必要があります。

5年目の車検以降は部品交換費用が高くなる

車は使用年数や走行距離に応じて消耗部品が劣化するため、定期的なメンテナンスや部品交換が必要です。メーカーの保証は新車で購入して5年で切れる場合が多いため、5年目の車検以降は部品交換費用が高くなります。

車検で交換が必要になる可能性があるのは、次のような部品です。

• タイヤ
• バッテリー
• ブレーキパッド
• オートマチックトランスミッションフルード（ATF）
• ブレーキオイル（ブレーキフルード）
• エンジン冷却水（クーラント液）
• エアクリーナーエレメント
• ワイパーブレードゴム

交換部品の価格は車種や部品のグレードにより変わりますが、普通車の5年目の車検であれば、5～7万円程度見込んでおくと良いでしょう。

車検費用を抑える方法

車検費用は高額ですが、車に乗り続けるために避けては通れません。家計への負担を少しでも抑えるために、車検費用を抑える方法を検討してみましょう。

車検費用を抑える方法①車検基本料金の安い車検業者を選ぶ

車検費用のうち車検基本料は、どこに頼むかで大きな差が出ます。車検専門店やガソリンスタンド、カー用品店など、車検基本料が安めの車検業者を選んではいかがでしょうか。また、車検業者の多くは無料で見積りしてくれます。複数の業者で見積りを取り、価格を比較してから選びましょう。

車検費用を抑える方法②不要な整備項目を外す

次の車検までに交換時期が来る場合は、そのまま車検の通過が可能でも部品交換を勧められることがあります。見積りを確認して急いで交換する必要がない項目を外せば、費用を抑えることが可能です。

ただし、一時的に車検費用を抑えられますが、次の車検までに整備が必要なうえ不調をきたす可能性もあります。整備士と相談して慎重に検討しましょう。

車検費用はクレジットカードやローンで支払える？

車検費用は高額ですが、車検を通さないと仕事や生活に不都合が生じます。手元の資金で足りない場合などは、クレジットカードやローンの利用も検討してみましょう。

クレジットカード払いできるのは車検基本料と整備費用のみ

多くの車検業者はクレジットカード払いが可能です。分割払いにも対応していれば、面倒な手続きなしで分割払いにすることができます。

全額クレジットカード払いできる場合もありますが、原則クレジットカードで支払えるのは車検基本料と整備費用のみです。自動車重量税や自賠責保険料などの法定費用は現金で支払う必要があるため、金額を確認して準備しておきましょう。

ディーラーや車検専門店では提携ローンが利用できる

ディーラーや車検専門店、カー用品店などでは、提携する信販会社のローンが利用できる場合もあります。利用には審査が必要ですが、店頭で申し込めるため手続きが簡単です。

クレジットカードと同様、法定費用は現金払いが必要なケースが多いです。

銀行のマイカーローンは車検費用にも使える

マイカーローンは自動車の購入に使うイメージが強いですが、修理や車検に使えるものも多いです。車検基本料と整備費用だけでなく法定費用も含めて借り入れできるため、全額ローンで支払いたい方におすすめです。

信販会社のローンに比べると審査は厳しめですが、金利は低めです。また、融資までに1～2週間程度かかるため、早めに申し込む必要があります。

車検費用に使えるローンはクラウドローンで探そう

車検時期はあらかじめわかっているため、前もって費用を準備しておくことが大切です。それでも足りない場合は、ローンの利用もひとつの手です。

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車検業者は車検費用を比較して選ぼう

車検は愛車に乗り続けるために必要な検査ですが、費用やメンテナンスの質は車検業者によって差があります。複数の業者の費用を比較し、希望のメンテナンスが受けられるかも考慮して依頼先を決定しましょう。
また、車検の時期はあらかじめ決まっています。早めに費用の相場を把握し、資金を準備しておくことも大切です。

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POINT

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