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出生前診断の費用は保険適用?費用の内訳や受けるメリット・デメリットとは

一言コメント村田大輔 - 貸金業取扱主任者/クラウドローン株式会社代表

出生前診断の利用が年齢制限なしで広がる中、適切な情報を得ることが重要です。本記事では、出生前診断の種類、それぞれの検査タイミングと費用、保険適用外であることなどを詳細に説明しています。これから出生前診断を検討しているご夫婦にとって、費用の見積もりやメリット、デメリットを知る上で非常に有益なガイドとなるでしょう。予算計画や精神的準備にも役立ててください。

出生前診断とは、妊婦の血液や羊水などから胎児の異常や発育を調べる検査のこと。従来は35歳以上の方が受けられましたが、2022年より年齢制限が無くなりました。出生前診断には、さまざまな検査方法があり、検査するタイミングや費用もそれぞれ異なります。
この記事では、出生前診断にかかる費用の内訳やメリットデメリットなどを詳しく解説していきます。出生前診断を検討されているご夫婦は、ご参考にされてください。

出生前診断の費用は保険適用外

出生前診断の費用は、検査の種類によっても異なりますが、費用の相場は、数万円程度から総額10~20万円ほどかかります。ただし、保険適用外のため全額自費となり、医療費控除も対象外になるためご注意ください。

検査の種類は、超音波検査や羊水検査などがあります。みなさんも一度は耳にしたことがあるでしょう。それでは次に、出生前診断で行われる検査の種類について、詳しくご説明していきます。

【種類別】出生前診断の費用相場

検査の種類費用検査対象検査方法
非確定検査超音波検査(胎児ドック)4万円程度発育状況
形態異常
超音波検査
母体血清マーカー3万円程度ダウン症候群
18トリソミー
開放性神経管奇形
母体からの採血
新型出生前診断(NIPT)15万円程度ダウン症候群
13トリソミー
18トリソミー
母体からの採血
確定検査絨毛検査15万円程度染色体疾患細胞採取
羊水検査15万円程度染色体疾患羊水採取

表からも分かる通り、検査の種類により、検査方法や検査でわかる項目、実施可能な時期も異なります。

また、検査は、非確定検査と確定検査の2種類に大きく分けられ、非確定検査は「あくまで疾患の可能性が低い、もしくは高い」という判断に留まります。出生前診断検査結果を確定させるには、確定検査がさらに必要になります。

各々の検査について、詳しくご説明していきます。

超音波検査(胎児ドック)の費用相場は4万円程度

胎児精密超音波検査は、通常の検査よりも鮮明に形が確認できる超音波を使いながら、胎児の発育状況や頭部、体幹、四肢などの形態異常を検査していきます。染色体の異常があった場合、妊娠10週を経過すると首の後ろや体の浮腫を確認できることが多いためです。

胎児ドックは、妊娠10〜13週の妊娠初期から受けることができ、費用相場は、4万円程度かかります。なお、お腹の上から超音波を当てるだけなので、流産のリスクがありません。
胎児ドックはあくまでも「赤ちゃんが先天性異常を持つ可能性が高いかどうか」を確認するスクリーニング検査のため、疾患の可能性が高い場合は、確定診断を行う必要があります。

母体血清マーカーの費用は3万円程度

トリプルマーカーやクアトロテストとも言われる母体血清マーカーは、母体の血液検査を受けることにより、胎児の先天性異常(ダウン症候群、18トリソミー、開放性神経管奇形)の可能性を判定する検査です。

検査を実施できる時期はおよそ妊娠16週目以降になり、費用は約2万〜3万円程度になります。なお、正確な検査結果を知るには、確定検査を行う必要があります。

検査の中では高くはない費用ではありますが、万が一胎児の先天性異常が見つかった場合、母体に相当なストレスを与えます。そのため、十分な説明をしてくれる医師と遺伝相談と専門的なカウンセリングが整った病院を選ぶと良いでしょう。

新型出生前診断(NIPT)の費用は15万円程度

新型出生前診断は、日本では2013年から始まった比較的新しい検査であり、「NIPT」とも呼びます。母体の血液検査を受けることにより、胎児の先天性異常(ダウン症候群、13トリソミー、18トリソミーなど)の可能性を判定します。ただし、すべての染色体異常や先天性欠損症が含まれていません。

検査が可能なタイミングは、母体血清マーカー検査より早い時期(10週以降)から受けることができ、この検査で胎児の性別がわかることが一般的です。
検査費用は8万円〜20万円ほどかかります。なかには陽性時の羊水検査の費用が含まれている病院もありますが、資金面にも余裕を持たせておくと良いでしょう。

非確定的検査ではありますが、羊水検査や絨毛検査のようなリスクを伴わずに高い精度で検査できます。万が一に備えて、遺伝相談や専門的なカウンセリングが十分に整った病院を選ぶと良いでしょう。

絨毛検査の費用は15万円程度

絨毛検査は、絨毛(胎盤に部分)の組織を調べて、染色体異常や先天性異常の可能性を判定します。検査方法は、経腹法と経腟法の二種類があり、経腹法は専用の針を使って、母体の下腹部あたりに注射して細胞を採取します。一方、経腟法は、母体の膣内へ専用の器具を挿入して細胞を採取します。

検査ができるタイミングは妊娠11〜14週頃であり、費用の相場は15万円程度かかります。入院する必要も場合により出てくるため、基本料金以外にも費用が必要になることがあります。
また、胎盤に針を指して直接細胞を採取することにより、約1%ほど流産する可能性があります。

羊水検査の費用は15万円程度

羊水検査は、妊娠15〜16週以降に母体のお腹に直接針を刺して、羊水から胎児の細胞を採取し、胎児のDNAや染色体の変化を調べる検査です。羊水検査の費用相場は、15万円程度かかります。母体が高齢出産の年齢だったり、すでに染色体異常のお子さんを出産していたりしている場合、羊水検査を受けるご夫婦が多いようです。

流産のリスクは約0.2〜0.3%と言われており、絨毛検査よりも流産のリスクは低めですが、母体への心身のストレスは大きいと言えます。入院する場合もあり、採取した羊水を培養してから検査するため、時間も要します。
羊水検査のために、時間的にも資金的にも余裕を持たせておくことをおすすめします。

出生前診断のメリットとデメリット

主治医も、出生前診断のたくさんの検査項目から、ご夫婦のご家庭や経済状況、母体に合った検査を選択してくれるでしょう。さらに大切になってくるのは「夫婦で出生前診断についてしっかり話し合い、メリットとデメリットも把握」しておくことです。

それでは、次に出生前診断のメリットとデメリットを詳しくご説明していきます。

出生前診断のメリットは心の準備ができる

出生前診断のメリットは、出産前から胎児の遺伝子や体の状態を調べることにより、心の準備や環境の準備を早めに整えられる点です。出産前に余計な心配や憶測を抱え込みたくない妊婦さんもいらっしゃることでしょう。
状態によっては、胎児の段階から専門医師の治療「胎児医療」を受けられるケースもあります。早期に治療を進められれば、危険を伴う出産時や出産後の育児の負担を軽くすることができるでしょう。

出生前診断のデメリットは費用が高く異常が見つかったとき精神的負担がある

出生前診断のデメリットは、出生前診断の費用は保険適用外であり、医療費控除も適用されないため、まとまった費用が必要になります。特に、確定検査は高額のため、家計への負担も大きくなります。

万が一、胎児の異常が見つかった場合、ご夫婦ともに精神的な負担が大きくなります。くわえて、妊娠の継続についても、結論を出す必要があります。妊娠を継続を決めた場合も、胎児や母体の経過観察や出産方法、出産後の精密検査やその後のことなど、さまざまな心配や不安を抱くことになります。

そのため、出生前診断を受ける病院に、認定遺伝カウンセラーや遺伝看護専門看護師が在籍しているかどうかを、事前に確認しておくと良いでしょう。専門的なカウンセリングやアドバイスは、妊婦さんの心の支えになります。

出生前診断の前に結果の受け止め方を決めておく

出生前診断の検査結果は、2週間ほどでわかるものが多いですが、クリニック独自の検査結果などは最短3日間でわかるものもあります。
注意点としては、妊娠継続についての判断には期限があり、万が一、胎児に異常が見つかった場合は、妊娠継続か中絶するかの選択を「21週6日まで」に決めなければなりません。そのため、出生前診断を受ける前に、ご夫婦で「結果の受け止め方」や「妊娠継続」、「費用面」について事前に話し合っておくことをおすすめします。

出生前診断の費用を抑える方法

国や自治体からの支援金制度は実施されていないため、出生前診断は、ある程度まとまった資金が必要になり、家計にも大きな負担を与えます。
そのため、出生前診断の費用を抑えるコツを次にご説明していきますので、ご参考にされてください。

確定診断費用の補助制度がある病院を選ぶ

病院のなかには、確定診断費用の一部を補助してくれるところもあるため、羊水検査を予定しているご夫婦は、補助制度があるかどうか病院に確認してみてください。
非確定的検査で陽性になった場合、次の段階である羊水検査や絨毛検査を医師から勧められますが、高額な費用がかかります。最大20万円(税込)まで補助する病院もあるため、補助金を利用すれば、費用負担を軽くすることができます。

入院による出生前診断検査は生命保険の対象になることも

病院によっては、入院したうえで出生前診断を行う場合もあります。羊水検査は一泊二日かけて行うことも少なくありません。このような場合、民間の生命保険から入院一時金や女性特約の支給対象になる場合もあるため、生命保険の担当の方へ確認してみてください。

出生前診断の費用の支払方法

現金で出生前診断の費用を支払うのが難しい場合は、別の方法を検討してみましょう。銀行のフリーローンは、妊娠や出産、育児に使える場合もあります。それでは次に、出生前診断に使えるサービスについて、ご説明していきます。

病院によってはクレジットカードが使えることも

昨今クレジットカードや電子マネーが使える病院が増加傾向にあります。そのため、新たな手続きなしで分割払いも可能になる場合もあります。お持ちのクレジットカードでカード払いをしたい場合は、あらかじめ病院で使えるかどうか確認してみると良いでしょう。

銀行のフリーローンは出生前診断費用に使える

銀行のフリーローンは、大きく分けて「証書貸付型(一括借入)」と「カードローン型」の2つに分類され、出生前診断にもご利用いただけます。
借り入れ条件は、一定の収入と安定した職業である必要があり、借入限度額の目安は、300〜1,000万円程度に。
証書貸付型は、借り入れ金額を一括で借り入れ、期限内に分割返済していくタイプであり、カードローン型は、発行されたローンカードを使って借り入れと返済を行い、借入限度額内であれば、繰り返し借り入れすることができるタイプです。

出生前診断に使える上記の銀行のフリーローンをお探しなら、クラウドローンがおすすめ。クラウドローンは、お金を借りたい人と融資したい金融機関をつなぐ日本初のプラットフォームです。全ての手続きもオンラインで完結し、最短3分で無料診断も可能です。

外出が大変な妊婦さんも店舗に出向かず、おうちで銀行のフリーローンをご利用いただけます。出生前診断費用に合わせて、その他必要な資金もまとめて借り入れできる場合もあります。

出生前診断はリスクや費用を把握して後悔のないようにしよう

妊娠や出産、その先の育児のための費用は、ある程度まとまった資金が必要になります。そのために、資金計画をしっかり行ってください。出生前診断の費用が足りない場合は、クラウドローンを活用すれば費用面のストレスを軽減することができます。
そして、出生前診断のリスクやメリットデメリットをご夫婦で把握したうえで、出生前診断にのぞみましょう。事前に専門家からアドバイスをもらうこともおすすめします。


POINT

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